【リンク】 ダウ工業平均推移 (1930年以降)
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ダウ工業平均推移(1930年以降 肝心の右端切れてますが、クリックされたし汗)
1990年代を境界にして、株価が大きく変動していますね。
1990年時点で約3,000㌦だった平均株価が、リーマンショック直前には
約14,000㌦と20年もかからずに4倍以上上昇しています。
2011年10月現在でも約11,000㌦
これくらいお経済に活力があれば、一般庶民にも所得の再分配のチャンスはあると言えます。
(実際問題としてアメリカで格差が縮小している印象はありませんが...)
以下参考までにドイツDAX
ドイツは人口8200万人と、中規模の国内市場のある工業国ということで、
日本に近い成り立ちの国です。
その意味で、もう少し注目度が高くてもいいのかなと思っています。
DAXの株価ですが
1995年 約2,000€ → 2007年 約8,000€ → 2011年10月 約5,500€ と推移しています。
日本が1990年の約38,000円を天井に、一度も最高値を更新できていないのは、
異常事態とも言えますね...
【リンク】 日経平均株価推移 (1950年以降)
日経平均プロファイル
日経平均株価(※2000年以前は5年単位、各年の最高値をプロット)
以下数値(※同じく2000年までは5年単位)
1950年の日経平均株価最高値は、なんと115円!!
終戦後間もないとは言え、2011年現在の約1/100ですね...
1990年の株価バブル崩壊までは、一貫して右肩上がりで推移しています。
それまでは『日本の地価・株価は下がらない』という所謂土地神話、株価神話が
プロさえも巻き込んで信じられていた、ある意味牧歌的な時代です(遠い目)
今後日経平均が上がっていくか、それとも下がっていくのかですが、
個人的には上がって行くと思っています。
理由は中国市場が北米なみの経済圏になるからで、
この市場で例えば自動車が年間3000万台売れる時代に、
日本企業が各産業である程度のシェアを取れていれば問題ないと思います。
Japan as No.1と言われていた時代は、そもそもほとんどの国・地域に購買力そのものがなく、日系企業が利益を上げていたのは、ほぼ日本+アメリカ(あと西欧で少々)市場です。
マーケット規模にして4億人程度。
その意味で中国のGDPがアメリカ並みになった時に、
(日系のみならず)製造業にもう一度陽が当たる時代が来る可能性は高いと思います。
それまで日本企業が韓国、中国、台湾、インド等のメーカーとの
競争に負けていないことが前提になりますが…
【リンク】 主要国一人当たりのGDP推移
世界経済のネタ帳
毎度【世界経済のネタ帳】さんから情報を頂きました。
個人的にビジネスに携わる人であれば、
マーケット規模は必ず『数字』で押さえる必要があると考えています。
意思決定を行う際の判断基準が、フィーリングのみになってしまうのは危険です。
(でも実際はそういう方をかなり多く見掛けます)
そのため『人口』と『一人当たりのGDP』は必須確認項目だと思います。
脇道に逸れました。
ここから本題ですが、ルクセンブルクの数値は目を見張りますね。
108,000$/1人です。
逆に中国とインドは非常に数値が低いですね。
1980〜90年代は、多くの人が一人年間2〜3万円台で生活していたことになります。
また、2010年に日本はシンガポールに逆転されています。
他に産油国カタールやUAE、北欧のノルウェー、デンマーク、スウェーデン等が
上位に位置しています。
次にアメリカの47,000$/1人ですが、驚異的と言っていい数値だと思います。
小国であれば資源や金融等、特定分野の強い企業及び産業で
高い競争力があれば比較的には容易に一人当たりのGDPも上がりますが、
3億人の人口を抱える大国が、G8の中で最大の数値を誇っているわけです。
また、先日のOECD主要国の財政収支でも確認しましたが、
アメリカは4000億$の貿易赤字があり、その輸入先は主に中国と日本です。
つまり、コモディティ製品は相当輸入に依存しているわけで、
裏を返せば汎用製品の製造業は弱い状況でこの数値です。
私個人としては、好きな面も嫌いな面もある国ですが、
こと経済に関しては、アメリカから学ぶべきものはまだまだ多いと思います。
(余談ですが最近ドイツと韓国の経済にも関心が高いです。)
【リンク】 日本の労働人口
統計局ホームページ
http://goo.gl/QMVy (中段 統計表 第1表)
8,098万人の労働年齢人口に対して、
1位 卸売業、小売業
2位 製造業
3位 医療、福祉
4位 建設業
5位 サービス業 の順に従事者が多くなっています。
製造業が1位ではないのは意外ですね。
ちなみに、同じく統計局のデータによると、かつて1980年代には最大で約1,500万人が
製造業に従事していました。
それが2011年には、ピークの2/3の規模になってしまったということですね。
公務員は210万人と、比率は総人口の2%未満です。
イメージだと、もっと人数多くて、その上効率悪そうですが。
この辺りは他の国のデータも調べて見ようと思います。
何かと話題のIT産業ですが、情報通信業の従事者は195万人とまだまだ少ないですね。
今後も製造業の海外移転は進むと思いますが、この業界単体で移転を補うのは難しそうです。
今後は医療や教育、娯楽といった幅広い産業で、雇用を創出していくしかないですね。
【リンク】 域内総生産 (2008年)
wikipedia(元データ プライスウォーターハウスクーパーズ)
http://goo.gl/8AtYP
(元データ 英文 http://goo.gl/0yhLJ 12/15)
個人的には国単位よりも、地域単位で経済は発展していくのかなと感じていたので、
いい指標を探していたのですがPWCが持っていました。
どうやって算出したのかは、あまりよくわかりませんでしたが...
(そんなデータをブログに使うなってね苦笑)
2008年時点では、東京が1位、大阪・神戸が7位ですね。
東京圏はざっくり1.5兆ドルなので1$=80円換算で、約120兆円、
大阪圏は4000億ドルとして、約32兆円の経済規模。
上位20経済圏中、実に11地域がアメリカです。
欧州は、ロンドンとパリの2地域。
2025年の予測では東京1位、ニューヨーク2位ですが、
これは為替で簡単に入れ替わりそうな微差。
恐らくこの時点で英語が通じない都市は東京と大阪だけでしょう。
それでもこの経済規模です(英語を公用語化した場合は当然もっと数値が伸びるはず)
そして、大阪・神戸は16位まで後退するとの予測です。
国際展開している企業の投資先、進出先候補としては、
大阪圏の優先度はかなり下がってしまいそうです。
21世紀中盤以降に海外からの投資を呼び込むためには、
域内1,500万人程度の規模が求められるかもしれません。
何かと注目のBRICsですが、2008年時点では
10位にサンパウロ、15位にモスクワが位置づけています。
2025年になると、上海、ムンバイ、北京、デリーの4都市が20位以内に。
イメージだと、上海辺りがあっさり最大の経済圏になっていそうですが、
流石にそこまで急激な変化は起こらないようです。
現代ではビジネス上のキャリア形成において、
一定以上の規模の都市に身を置いていた方が有利だと感じることがありますが、
その面では東京も、中長期的に魅力的な都市だと言えそうです。
【リンク】 主要国の失業率
世界経済のネタ帳
統計上のカラクリがあるのは承知してますが、
それでもバブル崩壊以前の日本の失業率の数値の低さは注目に値しますね。
2000年以降もリーマンショックまでは失業率は低下していたようです。
2008年 → 2009年のアメリカの失業率の跳ね上り方は尋常ではないですね。
2000年 3.97% → 2008年 5.8% → 2009年 9.28%
欧州の失業率は日米よりも高めで推移しています。
スペインは20%超え...
最近様々な指標を見ていますが、欧州経済ではドイツの安定感が目を引きます。
【リンク】 主要国のGDP推移
世界経済のネタ帳
1980年の時点では、中国、インド共に日本の1/5以下の経済規模。
韓国に至っては1/10以下のスケールだったんですね。
2000年からの10年間でインドはGDPを3倍以上、中国に至っては5倍以上も拡大しています。
両国ともに安くて豊富な労働力が背景にあるとは言え、驚異の成長力です。
あと、何かと悲観的な意見の飛び交う日本経済ですが、バブル崩壊後の20年間で
GDPはほとんど倍増してます!!
それと意外だったのは、日本とアメリカが2008年のリーマンブラザーズ破綻以降も
それなりに経済規模を拡大させていたことです。
もちろん、金融のレバレッジも反映された数値なので鵜呑みにはできませんが。
ちなみに、2010年のアメリカのGDPは14.6兆$なので、90円換算で約1310兆円。
日本は5.4兆$なので、約480兆円のお金が回っていることになります。
そう考えると、毎年20兆円前後の売上を誇るトヨタ自動車はデカいな
今回リンクさせて頂いた『世界経済のメモ帳』さんは超優良サイトだと思います。
リンクフリーとのことでしたので、思いっきり活用させて頂きました。
他にもビジネスで活用できる有益な情報が満載との印象です。
なんと個人運営!!
有料でもいいなぁと感じました。